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【HRトレンド紹介セミナー】最新動向から読み解くテレワークの今後~人事が備えるべきこととは?~ 

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みなさんの会社では今後もテレワークを続けていきますか?
ここ数年は新型コロナ感染拡大の影響もあり、多くの企業が導入を始めたテレワークも、今では新しい働き方として定着しつつあります。働く場所の制約が取り外されたことで、企業や社員が受ける恩恵は少なくありません。しかしその一方で、テレワークの浸透に伴い、社内のコミュニケーションロス、コミュニケーションエラーの影響が徐々に現れてきているという組織も増えてきています。
メリット、デメリットが混在するテレワークに対して、今後企業はどのように向き合っていけばいいのでしょうか。本セミナーでは2022年5月に発表された「テレワークに関する実態調査」の結果も交え、企業の動向と、今後の対応のヒントをご紹介いたします。

■こんな企業の人事担当にオススメ

 
・テレワークの継続、縮小の判断に迷っている
・他社の戦略や動向をキャッチしておきたい
・テレワークに成功している企業が取り入れているノウハウを知りたい
・テレワーク制度をもっと効果的に機能させていきたいと考えている

本セミナーの講師は、これまでに企業のオンライン活用の場面を263件以上サポートしてきた一般社団法人オンラインコミュニケーション協会代表理事の初谷が務めます。50名規模の中小企業から、20,000名規模の大手企業まで、幅広い業界における企業様を支援してきた実例も交えながら、テレワークの今後と、企業動向についてレポートいたします。


※過去に実施したオンラインコミュニケーション協会登壇のセミナーと一部内容が重複いたします。


■アジェンダ

 
1.最新動向の紹介 「テレワーク継続意向の企業は8割以上」
2.テレワークのメリットとデメリットをどう解釈するか
3.テレワークに成功している企業の共通点とは
4.10年後を見据えて、今、社内で対策しておくべきこと

■注意事項

 
・当セミナーは、企業の人事・部門教育ご担当者様対象です。
・開催形態は、Zoom利用によるオンライン形式です。
・応募者多数を見込んでいるため抽選とさせていただきます。
 (申込受領後3営業日以内に当選結果のご案内をいたします)
・当選者には、別途メールにて招待のURLをお送りします。
 適宜、アプリをインストールしていただければ、
 お持ちのPC、スマートフォン、タブレット等からどなたでもご参加いただけます。
・セキュリティ上、入室時にお名前の照合を行います。
 お名前を申込時と同じフルネーム(漢字またはカナ)へ表示変更のうえご参加ください。
※研修会社及び自己啓発目的による個人の方の参加はご遠慮願います。

セミナー内容


  • 【HRトレンド紹介セミナー】最新動向から読み解くテレワークの今後~人事が備えるべきこととは?~ 
    受付中
    無料
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    セミナーコード
    開催日時 2022年7月25日(月)13:15~14:30
    会場 【オンラインのため来場無し】
    対象者 企業の人事・部門教育ご担当者様向け
    受講料 無料
    講師 初谷 純
    所属 一般社団法人 オンラインコミュニケーション協会 代表理事
    定員 80名 ※定員に達し次第締め切らせていただきます。
    受付期間 〜2022年7月20日(水)まで
    お問い合わせ 株式会社かんき出版 教育事業部 【セミナー事務局】
    電話:03-3262-8014
    eメール:doujou@kanki-pub.co.jp

講師プロフィール

初谷 純 (はつがい じゅん)

一般社団法人 オンラインコミュニケーション協会 代表理事

<経歴>
大学卒業後、株式会社成城石井入社。輸入ワイン、洋酒の仕入れおよび営業部門を担当。JSA認定ワインソムリエ資格を取得し、当時最年少で管理職へ抜擢される。その後、ビジネスパーソンのスキルアップ支援ビジネスを展開する、株式会社かんき出版に参画。クライアント企業向けに、人財育成施策の支援、研修プログラム提供などに携わる。

一方で、一般社団法人オンラインコミュニケーション協会を設立。Zoom、Teams等に代表されるWeb会議、オンライン商談システムを活用したコミュニケーション術の調査、研究や、企業向けの活用支援に取り組んでいる。法人企業、公共団体向けの、オンラインツール活用の支援実績は263件、画面越しで出会ったビジネスパーソンの数は9,186名を超える。協会のポリシーは「画面越しのコミュニケーションをより円滑に、より豊かに」。


<主な担当実績・分野>
大手IT企業における、企業内大学への研修プログラム提供
大手自動車ディラーにおける、人事施策のコンサルティング、社内浸透施策の提供
大手食品メーカーにおける、社内イノベーション施策へのプログラム提供
大手製造メーカーにおける、次世代リーダー育成施策へのプログラム提供
その他、近年はテレワーク導入案件の支援実績多数

https://onlinecommunication.jp/
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